環境・科学(終) このままでは地球が危ない 成田修吾

 このまま温暖化が進むと、地球の平均気温や平均海面水位はどこまで上がってしまうのか。また、温暖化の程度は、世界の社会経済に関する将来の道筋にどのように依存すればよいのか。様々な研究が迫りつつある危機を予測している。進行している温暖化をできるだけ防ぎ、賢く適応していくためには、これらの温暖化予測情報を正しく理解し活かしていくことが不可欠である。

 世界平均気温の上昇は、21世紀末までに環境の保全と経済の発展が地球規模で両立する社会では約1・8℃(1・1~2・9℃)、化石エネルギー源を重視しつつ高い経済成長を実現する社会では約4・0℃(2・4~6・4℃)と予測されている。そして今後約20年間は、シナリオの違いに関係なく、0・4℃気温が上昇すると予測される。また、世界平均海面水位は、21世紀末までに、B1シナリオでは0・18~0・38メートル、A1FIシナリオでは0・26~0・59メートル上昇すると予測されている。

 1978年以降、北極の年平均海氷面積は10年当たり2・7%減少し、特に夏季には7・4%減少していることが明らかになっている。このままのペースだと2050年代には夏季の海氷面積は現在の半分以下になり、今世紀末には全く失われてしまう可能性がある。また、06年と07年の夏には北極の海氷面積が観測史上最小を記録したため、夏季の海氷は約20年後にすべて消滅する可能性があると報告されている。

 地球温暖化によって、地球上の全ての地域で一様に気温が上昇するわけではない。実際には、地域による違いや季節や年による変動等がある。世界平均の気温上昇予測は2・8℃だが、北極などの高緯度地域ではそれを上回っている。また、IPCC(気候変動に関する政府間パネル)第4次評価報告書に示されている海面上昇の予測には、氷床流出変化による影響などが含まれておらず、これらの科学的理解が深まり、将来予測計算に考慮されると、より大きな海面上昇が予測される。

 先の東北伯地方の豪雨と土砂流被害、南部2州の豪雨宅地浸水被害などで各地が緊急事態宣言を発した一方で、森林伐採を続けている事業家たちの木材略奪犯罪が止まないことに、怒りを感じない人はいないはずだ。

 森林減少に伴う大規模なCO2排出を削減するためにも、一度失われてしまえば回復不可能な熱帯林の生物多様性を保全する視点からも、森林減少を防止する対策がより緊急の国際的課題となっているが、残念ながら森林減少の防止はCDM(クリーン開発メカニズム)としては認められなかった。そのため、現時点では途上国が温暖化対策として森林減少の防止に取り組むメカニズム(資金の調達手段など)がないのが現実である。しかし、途上国における森林減少の防止による温暖化対策が、京都議定書の約束期間終了後の「次期枠組み」に向けての交渉の中で再び注目を集めている。

 森林減少の防止の取り扱いについては、05年11月の国連気候変動枠組条約、第11回締約国会議(COP11)において、パプア・ニューギニアとコスタリカより、「途上国における森林減少・劣化による温室効果ガス排出の削減」の提案がなされた。その後、森林減少や森林劣化からの排出削減だけでなく、森林保全、持続的な森林経営、植林活動も含めることになり、第13回締約国会議(COP13)以降はREDD+(レッドプラス)と呼ばれるようになった。その重要性については先進国も途上国も共通の認識を持っている。REDD+を進めるためには、途上国に対する新たなインセンティブ(経済的な誘因)に関する制度設計が重要である。世界銀行などが中心となって、パイロットプロジェクト(森林炭素パートナーシップ基金)を立ち上げ、具体的な経験とノウハウを蓄積しつつある。今後、条約の下でこうした議論が一層進展することが期待されている。

 REDD+を実現するためには、森林減少の防止によって得られるCO2排出削減を定量的に評価する方法についての検討も必要だ。そのためには、森林減少に伴うCO2排出量を算定するための信頼性の高い国際的な監視システムが不可欠である。この監視システムは、計測・報告・検証の3つに対応する必要があることから、これらの頭文字をとってMRVと呼ばれている。精度の高いMRVのためには、これまで雲に覆われて観測の難しかった熱帯域の森林を、雲を透過するレーダーを用いて定期的に観測できる日本の陸域観測衛星ALOSに搭載されたセンサー「PALSAR」など、衛星観測による監視システムが有効と考えられている。(世界環境研究センターニュース)

 森林減少による二酸化炭素(CO2)排出量(年37億トン)は、グローバルな化石燃料の使用によるCO2排出量(年304億トン)の10分の1強に上る。温暖化の防止のためには化石燃料消費の大幅な削減だけでなく、同時に植林や森林減少防止の方策を考える必要がある。現状では、温暖化対策としての植林は森林減少の規模に比べると限定的であるが、IPCCの報告書では30年頃の森林関係の温暖化対策の可能性は、植林と森林減少防止が約3対7の割合で、合計して年13億~42億トン程度のCO2排出削減が可能であるとされている。「七つの大罪」を犯すことの無いように、人為的な森林破壊だけはどうしても避けなければならないのである。(おわり)

2017年7月1日付

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